20AICHI PREFECTURAL UNIVERSITYAndrea Carlson准教授［アンドレア カールソン］■授業科目英語表現演習、国際コミュニケーション■専門・専攻領域コンピュータを利用した語学学習、社会心理学、多文化コミュニティのためのメンタルヘルス支援■最終学歴ケント大学（英国）言語学研究科 博士課程■学位博士（言語学）研究内容・教育方針 多様な背景を持つ人々の、特にある意味で社会的に孤立したり周縁化された人々の、メンタルヘルスや情緒的ウェルビーイングについて関心を持っています。日本における多文化な子どもや若者の、メンタルヘルスニーズや支援について調査、研究しています。授業では学生の皆さんに、考えや視点、知識を積極的に共有することにより理解を深めることができる、様々なフォーラム（討論会）を提供していきたいと思っています。業績 ●『国家戦略とインテリジェンス』（PHP研究所、2011年） ●「イギリスにおける情報重視の戦略文化」『国際政治』第167号（2012年） ●「ベヴィン外交における中国問題」『情報史研究』第７号（2015年）奥田 泰広 准教授［おくだ やすひろ］■授業科目英米政治経済研究■専門・専攻領域イギリス政治・外交、国際関係史■最終学歴京都大学大学院人間・環境学研究科博士後期課程修了■学位博士（人間・環境学）研究内容・教育方針 私はこれまでイギリスの政治・外交システムについて研究してきました。とくに関心を持っているのは、イギリスの首相がどのようにリーダーシップを発揮してきたのか、という点です。また、それとは別の観点になりますが、そうした首相の行政活動が、立法機関である議会からどのような監視（オーバーサイト）を受けているのかについても興味を持っています。 研究手法としては歴史的アプローチを用いることが多く、公表された研究成果の多くは、19世紀から20世紀にかけての時代を対象としています。具体的には、20世紀前半のイギリスの外交政策や安全保障政策など、対外政策全般について研究してきました。 大学院の授業では、必ずしも歴史的アプローチにこだわるものではありませんし、また対外政策に限定するものでもありません。近現代のイギリス政治全般について、幅広い観点から取り上げていきたいと考えています。業績 ●『グローバル化経済の構図と矛盾』桜井書店（共著）2011年 ●『経済のことが基礎からわかる本』日本能率協会マネジメントセンター（単著）2011年 ●『グローバル化時代の日本経済』桜井書店（共著）2014年山口 雅生 准教授［やまぐち まさお］■授業科目国際関係論研究■専門・専攻領域マクロ経済学、国際経済学、日本経済■最終学歴兵庫県立大学大学院経済学研究科博士後期課程修了■学位博士（経済学）研究内容・教育方針 資金の貸借を主とする金融経済の活動が、財・サービスの生産・販売が主な実体経済の活動に比べて、大きくなってきています。それに伴い国境を越える資金移動の規模も拡大し、何らかの経済ショックが世界各国の金融市場に波及し、バブルや金融危機が国際的に影響しやすくなっています。私はマクロ経済学的な観点から、国際経済や日本経済を分析しています。特に経済政策や金融政策が経済成長・物価・雇用・金利・為替レートに与える影響や経常収支不均衡と保護貿易について、制度的な側面も考慮に入れて研究しています。 授業では、受講者の問題意識を大切にしながら研究課題を決めて、その研究課題に関連する文献研究を行っていきます。文献の中の不明な点や展開される議論について検討しながら、研究を行う力を養います。業績 ●著書『中国共産党の支配と権力─党と新興の社会経済エリート』慶應義塾大学出版会、2012年。 ●菱田雅晴、鈴木隆共著『共産党とガバナンス』東京大学出版会、2016年。 ●共編著、猪口孝ほか編『環日本海国際政治経済論』ミネルヴァ書房、2013年。鈴木 隆 准教授 ［すずき たかし］■授業科目中国政治経済研究■専門・専攻領域中国共産党研究■最終学歴慶應義塾大学大学院法学研究科政治学専攻■学位博士（法学）研究内容・教育方針 わたしの主たる研究活動は、①現代の中国共産党政権の政治体制と支配に関する実証研究、②近現代中国の政治体制と民主化、デモクラシー論に関する言説研究、という二本の柱で構成されています。これらは相互補完的な関係にあり、中国の近現代政治史を通底する権威主義的政治体制の成立と発展について、とくに、中国の「政党政治」における支配とデモクラシーをめぐる認識と実践に焦点を当てながら、政治学・歴史学的な分析手法を用いて研究を進めています。大学院の授業では、研究力量の総合的な涵養を念頭に置いた基本史料の読解と分析を行ないます。具体的には、現代中国の政治と社会を扱った近年における主要な英文業績を精力的に読み進めると共に、近現代中国の政治的コンテクストと歴史的連続性を重視した、中国語史料の通時的かつトータルな内容把握に努めます。これにより、受講生の皆さんには、修士・博士論文のテーマとなるべき大きな問題設定と、そこでの綿密な資料解釈に習熟できることを期待します。業績 ●「劇場公開映画におけるプロダクトプレースメント──ドイツ連邦通常裁判所1995年７月６日判決を中心として」鈴木秀美編『憲法の規範力とメディア法』193～223頁（信山社・2015） ●「ドイツにおける秘密保護法制と報道関係者の憲法上の権利（一）（二・完）」愛知県立大学外国語学部紀要（地域研究・国際学編）47号167～203頁（2015）、愛知県立大学大学院国際文化研究科論集16号181～216頁（2015） ●「KEKのAxel Springer 決定（一）（二・完）」愛知県立大学外国語学部紀要（地域研究・国際学編）46号121～147頁（2014）、愛知県立大学大学院国際文化研究科論集15号103～130頁（2014）杉原 周治 准教授［すぎはら しゅうじ］■授業科目ヨーロッパ政治経済研究■専門・専攻領域ドイツ法、憲法学、メディア法■最終学歴広島大学大学院社会科学研究科博士課程後期単位取得退学■学位博士（法学）研究内容・教育方針 現在の研究活動は、とりわけ、憲法学、放送法、メディア法における日本とドイツの比較研究、ならびにEUメディア法の研究である。 教育方針として、まずはドイツの伝統的な法律学の議論に触れること、さらにそこで学んだドイツ法の議論を、日本で現在生じている様々な法的問題の解決への手がかりとしてどのように応用すべきかを修得すること、が挙げられる。さらに、ドイツの法律学の基礎論に加えて、最新の応用理論の分析を行う能力を修得すること、が重要となる。業績 ●（著書）『口が覚えるブラジルポルトガル語─スピーキング体得トレーニング─』三修社2012年9月 ●（著書）「第1部異言語間のインターカルチュラル・コミュニケーション：第5章言語的マイノリティの子どもの母語・母文化に対する態度の変容─異文化間メール交流をきっかけに─」三牧陽子他編『インターカルチュラル・コミュニケーションの理論と実践』くろしお出版2016年3月 pp.67‒81 ●（報告書）（ゼミ生と共著）国際協力レポート部門佳作「世界地図を作ろう─愛知県立大学と瀬戸市立八幡小学校の世代を超えた交流─」独立行政法人国際協力機構（JICA）『グローバル教育コンクール2012受賞作品集（DVD）』2013年髙阪 香津美 准教授［こうさか かつみ］■授業科目多文化共生論■専門・専攻領域ポルトガル語教育、多文化共生■最終学歴大阪大学大学院■学位博士（言語文化学）研究内容・教育方針 日系人の就労を事実上合法とする1990年の「出入国管理及び難民認定法」の改正を機にブラジル出身者の人口は増加し、出入国在留管理庁統計（2020年末現在）によると、その数はおよそ21万人にのぼる。そうした彼らの滞在形態は長期化の傾向を示し、「生活者」としての色合いが濃い。その結果、日本生まれの子どもが増加し、公立学校には日本の子どもに混じり学校生活を送る在日ブラジル人児童・生徒の姿が数多く見受けられるようになっている。こうした中で、継承語・母語の喪失が顕在化しており、これまで彼らに対する継承語・母語教育の在り方を探る研究を続けてきた。その一方で、ブラジル出身者との共生にあたり、外国語としてのポルトガル語の学習機会は必要不可欠であるにも関わらず、現在、その社会的な位置づけは決して高いとはいえない状況にあり、日本における外国語としてのポルトガル語学習・教育環境の在り方を探る研究も行っている。外国人住民を取り巻く状況は刻々と変化しているため、社会の動きを的確に捉えた授業を行っていきたい。業績 ●「Considerations regarding school-based mental health promotion and provision at international schools in Japan（日本における学校ベースでのメンタルヘルス促進と対策に関する考察）」紀要、地域研究・国際学編、愛知県立大学外国語学部編（51）221‒233、2019 ●「実践報告：多文化に生きる児童のウェルネスを支えるダイバーシティ理解シンポジウム」日本国際理解教育学会 第27回研究大会研究発表収録、133‒134、2017 ●「Considering social, emotional and mental health support for multicultural / international children and teenagers in Japan（日本の多文化な／国際的な子どもやティーンエイジャーに対する社会的、情緒的、メンタルヘルスの支援に関する考察）」紀要、地域研究・国際学編、愛知県立大学外国語学部 編(49)、163‒176、2017
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