50,000人40,000人20,000人1932年当時のままの姿を残す1号館校舎（越中島）マリンサイエンスミュージアム百周年記念資料館グローバル教育研究推進機構東京海洋大学の歩んできた道のりと社会へ果たしてきた役割専門家集団による高度な学理・技術の教授 ● 大学への昇格● 修士課程・博士課程の設置● 海洋に関する高度専門職業人の育成 海洋環境（資源）保護● 国際規模の海洋調査等による海洋環境保護への貢献● 南極圏調査（1956年～）や、大規模国際共同研究などの継続実施人口増加への対応持続・効率的な食料生産● 生産性・持続性を高めた海からの食料生産● 物質輸送、食料加工・増養殖、環境保全を柱にした教育研究活動の推進海洋資源探査技術の開発進展● 新たな海洋産業である海洋資源開発● 産業創出のため新学部を設置（大気から海底まで海のすべてを 徹底的に学ぶ国際スタンダードの海洋学教育）1949年1980年1957年1997年1974年2017年2020年1949年1953年1957年1987年1964年2017年2020年東京水産大学水産学部設置大学院水産学研究科（修士課程）設置商船大学商船学部設置東京商船大学乗船実習科設置水産専攻科（特設専攻科）設置大学院水産学研究科（博士課程）設置大学院商船学研究科（修士課程）設置大学院商船学研究科（博士課程）設置2003年2003年高度専門職業人の養成専門的学力を授け、海洋に対する深い科学的認識と広い視野を備え、高度な研究能力を有する先導的な人材養成の役割を果たす。グローバル人材教育幅広い視野と文化的素養、豊かな人間性、問題解決能力を有する高度な専門人材育成の役割を充実させ、独創性と複眼的な視野と高度な研究能力を有する先導的な人材育成を図る海洋資源環境学部設置［グラフ］ 累計 卒業・修了者数2011年に5万人を越えました。※各組織の百年史や概要等に記載された正規の卒業者・修了者数の累計数東京海洋大学 誕生戦後復興の時代（1945～1960年代）⇒「もはや戦後ではない」（経済白書）⇒国民所得倍増計画環境（資源）保護意識の高まり（1990～）⇒地球サミット（1992）、京都議定書（1997）、パリ協定（2015）少子高齢（人口減少）社会へ（1990～）⇒超高齢社会へ（65歳以上の人口が全人口の21%超）オイルショック（1973年・1979年）⇒省エネ技術の必要性高度経済成長期（1950～1970年代） ⇒東京オリンピック開幕、札幌冬季オリンピック
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