（国）気象研究所（国）国土技術政策総合研究所 ○ 物質・材料研究機構 ○ 防災科学技術研究所 ○ 国立環境研究所 ○ 農業・食品産業技術総合研究機構 ○ 森林総合研究所 ○ 産業技術総合研究所 ○ 国際農林水産業研究センター富士フイルム(株)先進研究所バイオサイエンス＆テクノロジー開発センター（注）（厚）は厚生労働省、（国）は国土交通省、（独）は独立行政法人（そのうち、○は国立研究開発法人）、（公財）は公益財団法人。 ○ 土木研究所 ○ 建築研究所 ○ 理化学研究所 ○ 宇宙航空研究開発機構（独）国立科学博物館アステラス製薬（株）つくば研究センターつくばバイオ研究センターエーザイ（株）筑波研究所○理化学研究所（厚）国立保健医療科学院日本電信電話NTT物性科学基礎研究所（株）日本電気（株）中央研究所○海洋研究開発機構武田薬品工業（株）湘南ヘルスイノベーションパーク ○日本原子力研究開発機構 ○国立がん研究センター東病院 ○量子科学技術研究開発機構（厚）国立感染症研究所 ○ 国立国際医療研究センター研究所（公財）東京都医学総合研究所（独）医薬品医療機器総合機構(独)日本スポーツ振興センター ○ 国立精神・神経医療研究センター埼玉県東京都神奈川県茨城県千葉県連携大学院方式に関係する研究機関筑波研究学園都市136 筑波大学では、従来の観念にとらわれない柔軟な教育研究組織と、次代の求める新しい大学の仕組みを実現するため、平成4年度から連携大学院方式を実施しています。 連携大学院では、多くの研究所が設置されている筑波研究学園都市や1都4県に所在する国立、独立行政法人（国立研究開発法人を含む）、民間の研究所の研究者を、筑波大学の教授・准教授として迎えています。それにより、学生は最新の設備と機能を有する研究機関において広い領域で最先端レベルの研究指導を受けることができます。 大学の1年生から4年生までの間にはあまり接することのなかった、研究所に勤務する研究者の研究生活に触れることができるとともに、より多くの研究分野に興味を広げていくことができます。 筑波大学の連携大学院は、現在では31の研究機関と連携し、教授136名、准教授68名という規模で実施されています。連携大学院方式には、以下の2種類があります。■第一号連携大学院方式 本学大学院の研究群に、研究機関の研究者が、大学の教員（連携教員）となって参画し、その研究機関の最新の設備を活用して本学学生の研究指導を行います。指導にあたっては、本学の当該研究群の専任教員から副指導教員を配置し、連携教員に協力して修学指導や学生生活支援を行います。なお、修了に必要な授業科目は、原則として本学で履修します。■第二号連携大学院方式 平成16年度からスタートした、新しい連携大学院方式です。 研究機関の研究者を大学の教員（連携教員）として迎え、その連携教員のみで構成する教育課程を編成し、連携大学院方式の教育を行うものです。その教育課程はサブプログラムとして本学大学院の研究群・学位プログラムの下に置かれ、指導にあたっては、当該研究群の専任教員が、協力教員として修学指導や学生生活支援に協力します。 学生は、当該学位プログラムに在籍し、最新の設備と機能を有する研究機関でその分野の最先端レベルの研究指導等を受け、必要な授業科目を原則として本学で履修することになります。 現在、この方式に則ったサブプログラムは、以下のとおりです。数理物質科学研究群 応用理工学学位プログラム（博士後期課程）NIMS連係物質・材料工学サブプログラム連携機関名:国立研究開発法人物質・材料研究機構生命地球科学研究群 農学学位プログラム（博士後期課程）NARO連係先端農業技術科学サブプログラム連携機関名:国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構連携大学院とつくばの研究所
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