【略歴】 東京大学大学院工学系研究科修士課程修了（工学修士）。新潟県庁、旧環日本海経済研究所主任研究員などを経て、2023年4月より本学の教授として就任。【主な研究分野】 ロシア経済、北東アジア地域協力、国際物流【略歴】 モスクワ軽工業大学卒、国際大学大学院（国際開発学修士）、新潟大学大学院（経済学博士）。モンゴル農業・産業省局長、 旧環日本海経済研究所主任研究員などを経て、2023年4月より本学の教授として就任。【主な研究分野】 経済開発、貿易政策、気候変動・脱炭素【略歴】 ボストン大学大学院経済学専攻修士課程修了。旧環日本海経済研究所主任研究員などを経て、2023年4月より本学の教授として就任。【主な研究分野】 国際経済学、国際貿易63【略歴】 東京大学法学部卒業。日本興業銀行（みずほ銀行）パリ支店長、執行役員調査部長、独立行政法人経済産業研究所理事長などを経て、2020年4月より本学国際経済学部教授、2023年4月より北東アジア研究所所長に就任。【主な研究分野】 国際金融／マクロ経済分析 2023年4月、日本における北東アジア地域との交流の中核拠点である新潟に、北東アジア地域の経済社会を研究する本格的学術拠点として、新潟県立大学北東アジア研究所(英文略称ERINA)が設置されました。本研究所は、旧環日本海経済研究所の蓄積を引き継ぎ、北東アジア研究の中核的学術拠点となることを目指します。研究所設立にあたっては、設置団体である新潟県をはじめ、ご支援賜りました各界の方々、県民の皆様に厚く御礼申し上げます。 本研究所は3つの研究活動を柱とします。第一は、北東アジア各国の経済社会に関する基盤的研究の推進です。北東アジア研究に関して新潟県が内外に誇れる学術研究の基盤を形成することに努めます。第二は、北東アジアをはじめとするグローバルな経済社会と新潟にかかわる経済社会的諸課題に対して、県内外の研究機関と連携し、オープンな研究組織として卓越した研究をめざします。北東アジア地域が直面する経済社会の諸課題は多様です。多角的視点から様々な研究者との共同研究を通じて、幅広く深い研究を担える拠点となるよう取り組みます。第三は、蓄積した学術成果が、本学の教育はもとより県内大学をはじめ様々な教育機関の活動、産業界・企業・行政・NPOなどの北東アジア地域にかかわる諸活動に活用されるよう貢献します。 本研究所は新潟県立大学の学部・研究科との連携・協力の下に教職員一同、県民の皆様をはじめご支援いただいている各界からのご期待に沿えるよう全力を挙げて研究活動に取り組みます。北東アジア研究所へのご支援、ご協力を賜りたくお願い申し上げます。【略歴】 大阪外国語大学朝鮮語学部卒業後、大阪大学法学部に編入。大阪大学大学院法学研究科博士後期課程修了。博士（法学）。旧環日本海経済研究主任研究員などを経て、2023年4月より本学の教授として就任。【主な研究分野】 北朝鮮経済、北朝鮮法、北東アジアの経済協力、世界の多極化とユーラシア【略歴】 東京大学大学院農学生命研究科農業・資源経済学専攻博士課程修了。PhD. in Agriculture. 旧環日本海経済研究所研究員を経て、2023年4月より本学の准教授として就任。【主な研究分野】 農業経済、開発経済、中国経済【略歴】 専修大学大学院 経済学研究科博士課程修了。博士（経済学）。専修大学経済学部助教、旧環日本海経済研究所研究主任を経て、2023年4月より本学の准教授として就任。【主な研究分野】 中国経済、知財とイノベーション北東アジア地域との交流拠点の新潟において、北東アジア地域の経済社会を研究する中核的学術拠点として、2023年４月に新潟県立大学北東アジア研究所が誕生しました。旧環日本海経済研究所の蓄積を引き継ぎ、北東アジアに関する県内・国内外の研究を結節する研究拠点として新たな一歩を踏み出しました。Economic and Social Research Institutefor Northeast Asia（ERINA-UNP）所長挨拶新井 洋史 教授Sh. Enkhbayar 教授中島 朋義 教授新潟県立大学北東アジア研究所 中島 厚志 教授三村 光弘 教授董 琪 准教授李 春霞 准教授教員紹介北東アジア研究所
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